物価高が続くなか、家計の見直しとして注目されているのが「固定費削減」です。中でもスマートフォンの通信費は、水道・光熱費と並ぶ“見直し優先項目”として多くの人が着目しています。最新の調査によると、生活者の97.5％が物価高を実感しており、約4割（43.6％）がすでに固定費の見直しに着手。その中でも「スマートフォン代」は41.6％と、水道・光熱費（41.7％）とほぼ同率でトップに挙げられています。
一方で、見直しの内容は「データ容量の削減」や「格安スマホへの乗り換え」が中心。注目すべきは、“余ったギガの活用”という視点がまだ十分に浸透していない点です。実際に、ギガの繰り越しや売買といった方法を活用している人はわずか10.1％にとどまっています。
毎月7.4GBが未使用…“ギガの無駄”が常態化
調査ではさらに、契約しているデータ容量のうち約4分の1（23％）が未使用であることが判明しました。これは1人あたり毎月平均7.4GBに相当します。
この未使用分を金額換算すると、1GBあたり約80円の相場で計算した場合、月額約616円、年間では約7,400円分に相当。つまり、多くの人が気づかないうちに“価値あるギガ”を捨てていることになります。それにもかかわらず、「余ったギガを特に気にしていない」という人は約4割（40.8％）。さらに、ギガを「資産」と認識している人はわずか13.5％にとどまり、まだまだ意識の低さが浮き彫りとなっています。
加えて、ギガが不足した際の追加購入は1GBあたり平均583円とされており、売買価格（約80円）と比べて約7倍のコスト差が発生。「余れば捨てる、不足すれば高く買う」という非効率な状況が続いているのが現状です。
約6割が「売りたい」ギガ資産、広がる新たな節約意識
興味深いのは、余ったギガを「売却できるなら売りたい」と回答した人が64.9％に達している点です。つまり、ギガを資産として活用したいという潜在ニーズはすでに高まっています。こうしたニーズに応える形で登場したのが、ギガを個人間で売買できるモバイルサービスです。アプリ上で不要なギガを出品・購入できる仕組みが特徴で、平均約20時間で取引が成立するなど、実際に活発な流通が行われています。
利用者の約3人に1人がギガの売買を経験しており、「余ったギガを売却して通信費が黒字化した」というケースも報告されています。従来の“節約＝支出を減らす”から、“持っているものを活かす”という考え方へのシフトが見て取れます。
専門家も指摘「ギガは長期的に大きな差になる」
節約アドバイザーの丸山晴美氏も、今回の調査結果について「固定費の見直しは継続的な節約効果があり、特に通信費は取り組みやすい分野」と指摘します。
また、月7.4GBの未使用ギガは年間約7,104円、30年では20万円以上の差になる可能性があるとし、「ギガを資産として捉え、売買を含めた活用を考えることが重要」とコメントしています。
新生活こそ“通信費改革”のチャンス
新生活シーズンは、契約プランの見直しや固定費の最適化を行う絶好のタイミングです。現在、「メルカリモバイル」ではサービス開始1周年を記念したキャンペーンも実施中で、よりお得に見直しを進めることができます。
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通信費の見直しは、単なる節約にとどまらず、家計全体の改善につながる重要な一手です。これまで見過ごされがちだった“余ったギガ”に目を向けることで、新しい節約スタイルが見えてくるかもしれません。今後は「ギガ＝資産」という考え方が、家計防衛のスタンダードになっていく可能性もありそうです。
【調査概要】
調査時期：2026年2月27日～3月2日
調査方法：インターネット調査
調査対象：①全国の18～69歳男女：1,881名（SCサンプル）②上記かつ、自身で通信会社と契約し通信料金を支払っていると回答した600名（本調査サンプル）
※グラフ内の数値は小数点第一位以下四捨五入のため、合計しても必ずしも100とはならない
