700名超の現役医師と医療DXの未来を共創するドクターズの挑戦【医療をつなぎ希望に変える】

医療をつなぎ、希望に変える。

長野県にある信州大学付属病院の脳外科医時代に実感した医療の地域格差や、生々しい医療現場に耐えうる意味あるデジタルヘルスサービスが必要であるという御本人も脳神経外科専門医という現場で働く医師である柳川貴雄代表の想いから創業された【ドクターズ株式会社】

わずか3年で、オンライン医療相談・オンライン診療デジタルヘルスサービス提供等の関連事業において、企業数のべ334社・自治体数116ヵ所・患者数約22万人の支援を行い、約5万の医療機関が登録・参加する医療クラウドプラットフォームを活用し、医療機関と患者のみならず、企業・医療卸・ベンダー等をつなぐ医療エコシステムを構築するなど、医療DXにおける革新的かつ稀有な企業へと成長しました。
ドクターズでは医療現場の変革を望む専門医らを中心に独自の医師ネットワークを構築。
[エキスパート医師®]としてプロジェクトへ参画してもらうことによって、患者と接する現場の声を適切に反映したサービス提供を行っています。

デジタルヘルスサービスを支援【Doctors Cloud】～つくる～

Doctors Cloud®は700名超のエキスパート医師®︎と、医療DXコンサルタントから成るチームが、デジタルヘルス開発を総合支援するサービスです。

医療現場で真に受け入れられるサービスとするために必要なヒアリングやプロトタイピングをベースとした企画・開発支援や、既存のデバイスをクラウド化・サブスク化する事業化支援、病院やクリニックをフィールドにした臨床研究の実施から医療機器認証取得支援、論文・学会発表まであらゆるデジタルヘルス開発のプロセスをサポート。

医師による医師への情報伝達【Doctors Next】～ひろげる～

デジタルヘルスサービスを医療機関に正しくつなげるために、エキスパート医師®がより現場に伝わりやすい情報としてコンテンツ化し、専任の営業部隊が販売支援を行います。

全国11万の病院・診療所等の医療機関と32万人の医師へアプローチ可能なデジタルヘルス特化のマーケティングプラットフォームをスズケンをはじめとする強力な医療卸アライアンスによって運営されており、デジタルヘルスベンダーは、自社営業や販売代理店に依存していた販売戦略を一変させ、デジタルヘルスに特化した営業部隊を持つ複数の医療卸アライアンス企業とともに、プラットフォーム型のオンライン販売へとシフトすることができます。

一般企業・団体向けオンライン医療活用支援【Doctors Station]　～届ける～

様々なヘルスケアサービスも組み合わせ可能な本格的なオンライン医療サービスをプラットフォームに統合し、患者に提供します。患者に向けたデジタルヘルスサービスを、より導入しやすい仕組みとして提供しています。

企業、医療機関、自治体など、オンラインでの医療の支援を必要とする方々へ、デジタルヘルスサービスをまとめて提供できるプラットフォームです。従来の健康相談やオンライン診療システムとは異なり、全診療科に対応し、医師を中心としたチーム医療で患者を総合的に支援するオンライン医療支援サービスを提供。総合病院さながらの初期相談から問診、トリアージ、診療（オンライン診療・対面診療）への流れを全てオンラインで実現。様々な検査や治療に対応したデジタルヘルスサービスを組み合わせることも可能で、本格的な医療サービスをオンラインにて提供することができます。Doctors Station®をオンライン医療支援プラットフォームとして活用することで、あらゆるヘルスケアサービスをスピーディかつ低コストで提供することが可能です。

実例だと大阪府の『新型コロナウイルスオンライン』や、山陰パナソニックの『子育て支援/女性支援アプリ』にこのDoctors Station®のサービスを提供し、活用されています。

「医療DXプラットフォーム＋医師ネットワーク」でデジタルヘルスを支えるドクターズ

現役専門医を中心とした700名超のエキスパート医師®︎とドクターズ株式会社がパートナーシップを組み、医療・デジタル・ビジネスを掛け合わせた医療DX総合支援サービスと医療DXプラットフォームを提供しています。

doctors-inc.jp

医師不足が叫ばれる昨今、医師が集中するのは大都市で人口の少ない過疎地にはどうしても医師が不足するということになり「地域医療」まで行き届かない現状。地域の医師不足の対策として専門家は最新技術の活用を提案するが、医療現場のことを実際に知らない人が作ったシステムでは、余計に混乱が起きるというもの。ドクターズ株式会社は柳川代表ご自身が2500例以上の脳外科手術を執刀した現役医師であるという点がとても心強く、高齢化が進み少人数のドクターで対応しなければならない近い将来、このシステムに協賛する企業やドクターが増えたら日本の医療は明るいのではないかと感じました。