ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカルカンパニーが、「My Health, Myself ― 私の健康のために、私ができること。」プロジェクトによる初の調査「人生100年時代 × デジタル社会の総合的なヘルスリテラシー国際調査」を実施。

日本・アメリカ・イギリス・オーストラリア・中国・フィンランドの6カ国における20~60代の3,000人(以下、生活者)を対象とした国際比較分析の結果が発表されました。

ヘルスリテラシー自己評価で、日本は6カ国中最も低い5.4点(10点満点)

調査対象者のヘルスリテラシー(健康情報を入手し、理解し、評価し、活用するための知識、意欲、能力)の自己評価について、日本は10点満点中平均5.4点と6カ国中で最も低いスコアとなりました。また、健康や病気の症状・治療法に関する情報を「判断できるか」尋ねたところ、「できる(できる+少しはできる計)」と回答した人の割合が、日本以外の5カ国は7~9割であったのに対し、日本は6割以下となっています。

画像2: ヘルスリテラシー自己評価で、日本は6カ国中最も低い5.4点(10点満点)

さらに、医療に関する情報で困っていることを尋ねると、全ての国で「いろいろな意見があり判断しづらい」が最多(約4~5割)となり、また、「正しい情報か間違った情報か判断基準がわからない」と回答した人は、他国では約1~2割だったのに対し、日本は約3割という数字になりました。

世界保健機関(WHO)は、健康を「病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、全てが満たされた状態であること」と定義していますが、この認識を持つ回答者については日本が最も少なく、25.2%でした。

一方、日本は「寿命を延ばしたい」人は最も少なかった(19.4%)ものの、「健康寿命を延ばしたい」人は他国同様に半数を超え(日本:51.2%)、両者の差が最も大きかったのは日本という結果でした。

「適切な医療受診」や「受診時の症状説明」が「できる」も日本は6カ国中最下位

続いて、「不調や違和感が生じた時に、その症状に応じて、適切なタイミングで適切な医療施設・診療科を受診すること(=適切な医療受診)」や「医師に自分の症状を正確に伝えること」ができるか、という問いに対して、「できる(できる+少しはできる計)」と回答した割合を見ると、日本以外の5カ国はいずれも9割前後であったのに対し、日本は7割前後にとどまりました。

また、日本人の死因上位にあがる三大疾病(がん、急性心筋梗塞、脳卒中)の予兆を感じた時の適切な行動に関して、日本は他の5カ国と比較して「適切な行動がとれる」と回答した割合が低く、健康診断・がん検診で再検査が必要になった時に「適切な行動がとれる」と回答した割合も6カ国中で最下位という結果でした。

さらに、不調や違和感が生じた時に、すぐに相談できる医療機関(医療関係者を含む)があると答えた割合についても、日本は53.8%で6カ国中最も低い割合でした。最も割合が高かったのはアメリカ(88.0%)で、その他イギリス・オーストラリア・中国・フィンランドも約7~8割でした。

健康管理にデジタルツールを活用している割合も日本は最も低いスコアで4割。最も高い中国は8割以上

近年、スマートウォッチ、活動量計、スマートフォンの健康管理アプリなどのデジタルツールを活用し、健康管理がしやすくなっています。そこで調査でデジタルツールを使って健康状態を把握しているかを聞いたところ、日本は6カ国中で最下位の39.2%となりました。この数値が最も高い中国は日本のダブルスコアで8割以上という結果でした。

なお、デジタルツールを使用している人は、「手軽に健康状態を把握できる」ことを理由として最も多く挙げていました。

さらに、「医療(診察・診断・治療等)におけるデジタル化」について、「デジタル化やデータ活用が進むことは望ましい」と回答した人は、日本においては約4割でした(日本:42.0%、アメリカ:32.6%、イギリス:35.6%、オーストラリア:33.8%、中国:53.4%、フィンランド:56.4%。

日常生活の健康管理において、デジタル化やデータ活用が広がることで期待できることを尋ねた質問では、「病気の早期発見・早期治療」、「自分の健康管理」、「より適切な治療が受けられる」の項目の回答割合が全体的に高くなりましたが、日本は多くの項目で回答割合が他5カ国を下回りました。

他国では回答割合が約2~5割と幅はあるものの、「治療精度の向上」や「自分の情報を医療者に伝えやすくなる」、「国の医療費の最適化につながる」といった期待が持たれていることも明らかになりました。

受診時に医療関係者と対話ができているという自信のある日本の生活者は4割以下

「受診の際に医療関係者(医師、看護師、薬剤師など)と対話ができるか」を尋ねたところ、「できる」と回答した割合は、日本は4割以下にとどまりこれも最も低い結果となりました。他5カ国はいずれも5割以上となり、アメリカは約7割が「できる」と回答しています。

また、医師との会話において、日本は「医師と話すとき、緊張しないで話すことができる」(32.8%)、「治療中や治療後の日常生活のQOLも踏まえて治療について自分の意志を伝えることができる」(10.2%)「診察時に、自分の思いや価値観について話し合っている」(4.2%)のいずれの項目においても6カ国中最下位という結果に。

治療法を検討する際の主体的関与に対する意識についても、「主体的に関与できる(できる+少しはできる計)」「主体的に関与したい(そう思う+ややそう思う計)」のいずれにおいても日本は6カ国中最も低く、7割以下となり、受診時等医師とのコミュニケーションにも他国と比べ自信のない人が多くみられました。

専門家に聞く「主体的に健康や医療を選択していくためのカギ」は

これからの時代における「主体的に健康や医療を選択していくためのカギ」として、本調査の監修者である京都大学大学院医学研究科健康情報学の中山建夫教授は「正しい知識を身につけることに加え、『どんな人生を送りたいか』について考えることで、とるべき行動が見えてくることも多くなり、主体的に適切な健康・医療を選択するための初めの一歩になるでしょう。デジタルツールを日常の健康管理に活用している人は日本が6カ国中最も少ない結果でしたが、使っている人は利便性を感じており、また医療におけるデジタル活用を望ましいとする方も約4割いらっしゃいました。ツールも使いながらご自身の“健康の現在地”を把握して、必要な際に適切に医療機関を受診することが大切です」とコメントしました。

監修京都大学大学院医学研究科健康情報学中山健夫教授

画像: 東京医科歯科大学医学部卒業後、東京厚生年金病院(現在東京新宿メディカルセンター)や国立がんセンター研究所がん情報研究部室長などを経て現在は京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康管理学講座健康情報学教授を務める。健康情報学を専門とし、医学・看護学のほか、情報学、心理学なども研究フィールドとし、健康情報の伝達・コミュニケーションの研究に従事している。 — 東京医科歯科大学医学部卒業後、東京厚生年金病院(現在東京新宿メディカルセンター)や国立がんセンター研究所がん情報研究部
室長などを経て現在は京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻健康管理学講座健康情報学教授を務める。健康情報学を専門とし、医学・看護学のほか、情報学、心理学なども研究フィールドとし、健康情報の伝達・コミュニケーションの研究に従事している。

「ヘルスリテラシー」というと、少し難しく聞こえるかもしれませんが、まずは「自分が大切にしていること」を理解し、理想とする人生のために必要な行動を中長期的に考える力が大切なポイントとなるそう。

調査の結果には、日本人の国民性から他国と比べると自信のない回答が目立った部分もあるかもしれませんが、「判断できる情報の捉え方」「自分の健康の現在地を知る」「自分がどんな人生を送りたいのか整理する」などを意識することから自身の健康との向き合い方を変えていくのもいいかもしれません。

【調査概要】

調査対象国・サンプル数:6 カ国 20 代~60 代 3,000 名 [日本(東京、大阪)、アメリカ(ニューヨーク、ロサンゼルス)、イギリス(ロンドン、マンチェスター)、オーストラリア(シドニー、メルボルン、ブリスベン)、中国(北京、上海)、フィンランド(ウーシマー、ピルカンマー、南西スオミ)各国 500 名] 。
調査期間:2023 年 10 月 26 日~2023 年 11 月7日。
調査方法:インターネット調査。
調査機関:電通マクロミルインサイト。
調査主体:ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカルカンパニー。
※構成比(%)は小数第 2 位以下を四捨五入しています。合計が100%にならない場合があります。