2026年4月24日より、航空機内におけるモバイルバッテリーの取り扱いルールが大きく変わりました。今回の規制強化では「機内での充電・給電の全面禁止」などが新たに加わり、旅行前の準備や持ち込み判断がこれまで以上に重要になっています。こうした中で実施された調査から、旅行者の多くが不安を抱えながらも、ルール理解が追いついていない実態が明らかになりました。
約7割が不安、でも容量を把握しているのは2割未満
モバイルバッテリーを持って飛行機に乗ることについて、「不安を感じる」と回答した人は約74%。その理由として最も多かったのは「発火・発熱などの事故リスク」（81.8%）でした。一方で、機内持ち込み可否の判断基準となる「バッテリー容量（Wh・mAh）」を正確に把握している人はわずか19.5%。「ほとんど把握していない」「全く知らない」を合わせると約4割にのぼり、“容量未確認のまま搭乗するリスク”が浮き彫りになっています。
新ルールの認知不足も課題に
今回の規制では、従来のルールに加えて以下が強化されました。
・機内持ち込みは160Wh以下・2個まで
・モバイルバッテリー本体の機内充電は禁止
・他の機器への給電も禁止
しかし、「機内で他機器に充電してはいけない」と認識している人は38.5%にとどまり、新ルールの認知が十分に進んでいない状況です。「いずれのルールも知らない」という回答も約1割存在しました。
約7割が「持ち歩きは手間」と感じる現実
さらに、モバイルバッテリーの携帯について「手間だと感じる」と回答した人は71.3%。旅行中の充電不安は以下の場面で特に高くなっています。
・地図アプリの利用（43.5%）
・QRコード提示（40.8%）
・写真・動画撮影（37.3%）
・キャッシュレス決済（33.8%）
スマートフォンが旅の中心ツールとなっている現在、充電問題はほぼすべての行動に影響していることが分かります。
“持ち込まない”選択肢が現実的に
こうした状況の中で注目されているのが、「現地で借りて返す」モバイルバッテリーのシェアリングサービスです。
調査では、66.3%が「レンタルサービスを利用したい」と回答。規制強化によって、「機内に持ち込まない」という選択肢が現実的な解決策として浮上しています。空港や街中で借りて返せるサービスを活用すれば、容量確認や持ち込み制限、機内での使用制限といった課題をまとめて回避できる点が支持されているようです。
旅行前に確認したいチェックリスト
新ルールに対応するため、出発前には以下の確認が推奨されています。
・バッテリー容量（160Wh以下）を確認
・持ち込みは2個以内
・預け入れ荷物に入れない
・搭乗前に充電を済ませる
・膨張や異常がないかチェック
専門家も「事前準備」と「代替手段」を推奨
航空・旅行分野の専門家は、バッテリーの状態確認や信頼できる製品の使用に加え、「機内では手元で管理すること」「搭乗前に十分な充電を行うこと」を重要ポイントとして指摘しています。そのうえで、不安がある場合や荷物を減らしたい場合には、レンタルサービスの活用も有効な選択肢とされています。
新しい旅行スタイルへシフトするタイミング
今回の機内バッテリー規制強化は、単なるルール変更にとどまらず、旅行スタイルそのものを見直すきっかけになりそうです。
「持ち込む前提」から「現地で必要な分だけ使う」へ。安全性と利便性を両立する新しい選択肢として、モバイルバッテリーのシェアリングは今後さらに広がっていく可能性があります。
詳細・アプリダウンロード：https://go.onelink.me/GQjX/cc9f2407
【調査概要】
調査名：モバイルバッテリーの航空機持ち込みに関する実態調査
調査期間：2026年4月14日（火）～4月15日（水）
調査地域：全国
有効回答数：400名
調査方法：インターネット調査
